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ヤマハ発動機株式会社 日本

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ボート購入にかかる費用

ボート購入にかかる費用をご説明します。

ボート購入にかかる費用

ボートを購入する際には、本体の他にオプションや検査費用がかかります。
ボートを購入
にかかる費用を確認しておきましょう。


ボート購入時にかかる費用

船体費用(エンジンや法定安全備品・取付け費用を含みます) 具体例
船舶検査を受検するためには、「法定安全備品」(ライフジャケットやロープ・アンカーなど)を揃えておく必要があります。
これらの海に出るために必要な準備を行うための全ての費用に消費税を加えた価格をヤマハでは「メーカー希望小売価格」と表示しています。

 

※ライフジャケットをお好みのものに変更することもできます。

 

※ボートには車を購入時に支払う自動車税にあたる税金はありません。
  購入時のコストのうち、支払う税金は消費税と燃料費の税金のみです。

法定検査登録費(代行料を含みます)

オプション(航海計器など)

 

※ボートに装備されている「装備品」とオプションで取り付け可能な「オプション装備品」は、ボートによって様々です。車を購入する時や家を建てる時と同じ、オプションが増えると費用もかかりますので、目的に応じたオプション選びをおすすめします。必要なオプションがわからない時は、マリンライフアドバイザーにお問合せください。

船名のステッカー代

 

船舶検査証書には「船名」欄があります。船名を決め、船体にステッカーを貼ります。

   
ボートの保管にかかる保管場所費用

マリーナ申込金(初回のみ、返金されません。)

マリーナ保証金(預り金ともいい、利用解約時に全額返金されます。)

マリーナ年間保管料(マリーナやボートの大きさ・種類で金額が異なります。)

船台(陸上保管の場合)
購入が必要なマリーナや年間保管料に含まれているマリーナがあります。

   
ボート購入後にかかる維持費

ボート総合保険料

燃料代

定期点検メンテナンス料 などがあります。

 
チェックポイント

購入したいボートはお決まりですか?

ボートの楽しみ方は人それぞれ、釣り、クルージング、ウェイクなどボート選びの大切なポイントは、どんなボート遊びがしたいのかを明確にし、目的に合ったボートを選ぶことです。
ボート選びでお困りの方、迷っている方、ボート選びのサポートはマリンライフアドバイザーにおまかせください!

 

ボートの利用者は?

ご家族やごく身近な方とプライベートで利用される方、また大勢のご友人とワイワイ楽しみたい方、利用人数によってボートの大きさが変わります。ボート選びには利用人数も大切なポイントとなります。

船体費用具体例
ヤマハでは各ボート(商品)ページ、仕様緒元の一番下に記載されています。
ヤマハ21フィートクラスのボートの場合

21フィートボート

60馬力の船外機搭載

90馬力の船外機搭載

メーカー希望小売価格

¥2,677,500

¥3,276,000




本体価格

¥2,350,000

¥2,900,000

エンジン価格

本体価格に含む

本体価格に含む

法定安全備品類他価格

¥200,000

¥220,000

消費税

¥127,500

¥156,000

ヤマハ16フィートクラスのボートの場合

16フィートボート

40馬力の船外機搭載

60馬力の船外機搭載

メーカー希望小売価格

¥1,764,000

¥1,932,000




本体価格

¥1,520,000

¥1,680,000

エンジン価格

本体価格に含む

本体価格に含む

法定安全備品類他価格

¥160,000

¥160,000

消費税

¥84,000

¥92,000

  • 価格は消費税を含むメーカー希望小売価格例です。地域・納入場所などの条件により異なる場合があります。
  • パッケージ艇の価格には搭載エンジンの価格を含みます。
  • 法定安全備品類他の価格には、エンジン関係諸費用・法定安全備品類・進水諸経費などを含み、オプション・検査登録関係諸費用などは含まれておりません。
  • 価格・仕様は一例です。

法定検査登録について
ボート・ヨットの検査

日本の海域を航行する全ての船舶は、その安全を確保するため、船舶安全法により検査を受け、これに合格しなければなりません。

船舶は、転覆や火災、エンジントラブルなどが発生した場合、陸上のようにその場での修理が出来ません。そのため海上にとり残されて生命にかかわる大事故につながる可能性が高くなってしまいます。船舶検査は、このような災害を未然に防ぐため、船舶の安全性を定期的にチェックして事故防止と人命を守るシステムです。

船舶検査とは

総トン数20t未満の船舶は、日本小型船舶検査機構(JCI)が国の代行機関として実施している制度で、モーターボートのほか、機付ヨットやマリンジェット、漁船などの小型船舶がその対象となります。

総トン数20t以上の船舶検査は、地方運輸局(JG)が実施しています。

船舶検査の種類と内容

法律により、総トン数が20トン未満の船舶では、「日本小型船舶検査機構」の行う検査を受けなければ航行できません。

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定期検査:

初めて船を走らせるときや船舶検査証書の有効期間(6年)が満了したときに受けるもの

中間検査:

定期検査と定期検査の間に受けるもの

臨時検査:

エンジンなどを改造したときに受けるもの

臨時航行検査:船舶検査証書の交付を受けていない船舶を臨時に航行させるときに受ける検査

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